簿記と簿記資格がよくわかるBlog

有価証券の時価が帳簿価格より低くなったときは、有価証券の評価替えを行います。評価替えは決算のときに行います。

例）帳簿価格￥400,000の有価証券を時価￥370,000に評価替えした。

（借方）有価証券評価損　30,000　　　（貸方）有価証券　30,000

※有価証券が値上がりした場合は、評価替えは行いません。評価替えを行うのは有価証券が値下がりした場合だけです。

●有価証券とは

国が発行する国債、地方公共団体が発行する地方債、企業が発行する社債や株式のことです。簿記ではこれらをまとめて「有価証券」という勘定科目で処理します。

●有価証券の購入

有価証券は購入時に手数料がかかります。この手数料も有価証券の価格に含めます（取得原価）。

有価証券の売却

例1）￥700,000で購入したA社の株式を￥750,000で売却し、代金を現金で受け取った。

（借方）現金　750,000　　　（貸方）有価証券　          700,000

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　  有価証券売却益　 50,000

例2）￥700,000で購入したA社の株式を￥690,000で売却し、代金を現金で受け取った。

（借方）現金　　　　　　　　690,000　　（貸方）有価証券　700,000

　　　　有価証券売却損　　10,000

※有価証券を売却すると、「有価証券売却益」または「有価証券売却損」が発生します。

固定資産を売却した場合、帳簿価格より高く売れたときは「固定資産売却益」が、帳簿価格より安くしか売れなかったときは「固定資産売却損」が発生します。

例）取得原価\100,000、減価償却累計額\20,000の備品を\60,000で売却した

試験によく出題される間接法の仕訳は次のようになります。

（借方）減価償却累計額　20,000　　　（貸方）備品　100,000

          現                金　60,000

         固定資産売却損 　20,000

[補足]　土地　について

固定資産は基本的には減価償却しますが、「土地」に関しては例外で、減価償却しません。

固定資産は長期間使用すると価値が減少します。建物や車両などの固定資産について、その価値の減少分を使用可能期間（法定耐用年数）にわたり、費用に計上することを減価償却といいます。

●減価償却の仕訳

1.直接法

固定資産の金額を直接減少する方法です。

例）備品の減価償却費\20,000を計上した

（借方）減価償却費　20,000　　　（貸方）備品　20,000

2.間接法

「減価償却累計額」という勘定科目で処理する方法です。

例）備品の減価償却費\20,000を計上した

（借方）減価償却費　20,000　　　（貸方）減価償却累計額　20,000　

本試験では、間接法がよく出題されます。

●減価償却の計算

･定額法…毎年決まった額を償却する方法

※定額法の公式

減価償却費＝取得原価－（取得原価×10％）/耐用年数

耐用年数は問題文で指定されます。

●固定資産＝1年以上の期間使用する資産

固定資産に属する勘定科目

1.建物…店舗、倉庫　など

2.土地

3.備品…机、パソコン　など

4.車両運搬具…トラック、乗用車　など

●固定資産の取得

例）建物￥1,000,000を購入し、登記料などの費用￥150,000とともに小切手を振り出して支払った

（借方）　建物　1,150,000　　　（貸方）　当座預金　1,150,000

ポイント：固定資産の取得原価には手数料や登記料などの費用を含めます。

前回の続きです。

実際に貸倒れが発生する場合には、2つのケースがあります。

1.実際に貸倒れが発生した金額が貸倒引当金より少ない場合

例）貸倒れの見積額が\70,000で、実際に貸倒れた金額が\50,000

（借方）　貸倒引当金　　50,000　　　（貸方）　売掛金　　50,000

2.実際に貸倒れが発生した金額が貸倒引当金より多い場合

例）貸倒れの見積額が\70,000で、実際に貸倒れた金額が\100,000

（借方）　貸倒引当金　　70,000　　　（貸方）　売掛金　　100,000

　　　　　  貸倒損失　　  30,000

見積額を超える金額は「貸倒損失」（費用）という勘定科目を用いて処理します。

売掛金、受取手形などの債権は、相手方の倒産などがあった場合回収できなくなってしまいます。債権が回収不能になってしまうことを「貸倒れ」といいます。

そこで、売掛金、受取手形などの債権のなかで将来貸倒れになりそうなものがある場合には、あらかじめその予想額を費用に計上しておきます。この場合「貸倒償却」という勘定科目を用います。

●貸倒れを見積ったときの仕訳

（借方）　貸倒償却　　50,000　　　（貸方）　貸倒引当金　　50,000

￥50,000の貸倒れを見積ったときの仕訳は上記のようになります。

●実際に貸倒れが発生したときの仕訳

（借方）　貸倒引当金　　50,000　　　（貸方）　売掛金　　50,000

売掛金が貸倒れになった場合は、上記の仕訳で売掛金を減少させます。

●債権と債務

債権：物や金銭を受け取ることができる権利　　

債務：物や金銭を支払わなければならない義務

売掛金は債権の代表格で、買掛金は債務の代表格です。

例）B商店に商品\50,000を掛で売り上げた

（借方）売掛金　50,000　　（貸方）売上　50,000

なお、売掛金の代わりに商店名を勘定科目とすることもあります。

また、後日この代金を手形で受け取ったときは

（借方）受取手形　50,000　　（貸方）売掛金　50,000

と仕訳します。

当座預金残高を超えて小切手を振り出すことはできません。しかし、銀行と当座借越契約を結んでおくと、一定の限度額までは銀行が支払ってくれます。この場合、当座預金残高を超えた金額は銀行からの一時的な借入れになり、「当座借越」（負債）勘定を用いて処理します。

例）A商店から商品\100,000を仕入れ、小切手を振り出して支払った。当座預金の残高は\80,000であったが借越限度額\400,000の当座借越契約を結んでいる。

（借方）仕入　100,000　　（貸方）当座預金　80,000   …資産の減少

　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　当座借越　 20,000　…負債の増加

※当座預金と当座借越の処理を「当座」勘定という1つの勘定科目でまとめて行う方法もあります。ただ、試験ではあまり出題されていません。

現金の実際有高と帳簿上の残高が合わないとき、原因が判明するまでのとりあえずの間「現金過不足」という勘定科目を用います。

●現金過不足の仕訳の手順

（1）実際有高と帳簿残高が合わないとき

不足の場合

（借方）　現金過不足　　　　（貸方）　現　　　　金

過剰の場合　

（借方）　現　　　　金　　　　（貸方）　現金過不足

（2）現金過不足の原因が判明したとき

該当する勘定に振替える

例）原因が消耗品費の記入漏れであった場合

（借方）　消耗品費　　　　　（貸方）　現金過不足

（3）現金過不足の原因が不明（決算日）

不足の場合

（借方）　雑　　　　損　　　　（貸方）　現金過不足

過剰の場合　

（借方）　現金過不足　　　　（貸方）　雑　　　　益

簿記でいう「現金」は紙幣や硬貨だけではありません。簿記では「小切手」などのように、いつでも換金できるものは現金として処理します。

現金として扱われるものには以下のようなものがあります。

・他店振り出しの小切手

・郵便為替証書

・期限の到来した公社債の利札

注意：当店振り出しの小切手は「当座預金」勘定で処理します。